【年収別に見る幸せな結婚のリアル！データが示す“結婚満足度”の秘密】

【この記事はこんな方に向けて書いています】
・結婚を考えている20～40代の独身男女
・年収と結婚生活の幸福度の関係に興味がある方
・実際のデータをもとにライフプランを検討したい方

結婚生活の幸福度は“愛”だけでは測れません。経済的な余裕がもたらす安心感や家族との時間の質は、幸福度に直結する要因です。ここでは、総務省や厚生労働省、国税庁など公的統計をもとに、年収別の結婚満足度、離婚率、共働き世帯の実態、家計支出の内訳を深堀りします。

まず、総務省「家計調査報告」（2024年）による結婚満足度調査を見てみましょう。年収300万円未満の世帯では平均65点にとどまる一方、300～500万円層は72点、500～800万円層は78点、800万円以上では82点と年収が高いほど満足度が上昇する傾向が明確です。特に500～800万円層は、レジャー支出が年平均30万円に達し、旅行や外食が幸福感を底上げしていると考えられます。

次に、厚生労働省「人口動態統計」（2023年）から離婚率をみると、年収300万円未満のカップルの離婚率は約12％、300～500万円で9％、500～800万円は6％、800万円以上は4％と、収入が上がるほど離婚リスクが低減しています。主要因は教育費や住宅ローン、医療費などの経済的負担が軽減されるからです。実際、50歳未満の夫婦で世帯貯蓄額が1000万円を超える世帯は、離婚率が2.5％と全国平均の半分以下でした。

共働き世帯の分析も重要です。国税庁「民間給与実態統計調査」（2022年）では、共働き世帯の平均手取り年収は約700万円。手取り700万円以上の共働きカップルでは、結婚満足度が84点、離婚率は3％まで下がります。家事・育児分担が「50：50」の世帯は満足度が90点を超え、パートナーシップの平等感が幸福度を高めるポイントです。

さらに、年収別の家計支出の内訳を見てみます。年収300万円未満の世帯は、収入の85％を生活費に充てており、通信・光熱費が平均月5万円、食費が月6万円を超えるため、自治体の子育て支援や家賃補助の活用が不可欠です。300～500万円層では、住宅ローン返済が月8万円、車両維持費が月3万円、レジャー費が月2.5万円。500～800万円層は教育費に月4万円、趣味・教養費が月3万円と、自己投資要素が増加します。800万円以上では、資産形成として貯蓄率が年20％を超え、投資信託や株式投資への割合が平均15％を占めます。

事例として、年収450万円の共働きカップルの場合、子供一人を含む3人家族の実例を紹介します。家賃10万円、ローン返済5万円、食費7万円、教育費3万円、貯蓄2万円、レジャー費2万円としても、月間支出は29万円程度で収支はプラス。工夫次第で余裕ある家計運営が可能です。

続いて、地域別の傾向も確認しましょう。首都圏では年収800万円以上の世帯割合が全体の18％を占めるのに対し、地方都市では10％ほど。にもかかわらず、地方都市での結婚満足度が首都圏を上回るケースもあり、家賃や生活コストの違いが幸福度に影響していると推測されます。

さらに、アンケート自由回答から浮かび上がった心理的要素にも注目。年収300万円未満の世帯からは「金銭面の不安」を理由に結婚を躊躇した声が70％近くあがる一方、年収500万円以上の世帯では「家族との時間をもっと増やしたい」というポジティブな声が60％を超えています。

専門家コメントとして、ライフプランナーの佐藤氏は「年収だけでなく、支出管理や共働きの役割分担、夫婦でのコミュニケーション習慣が幸福度の鍵となる」と指摘。実際、幸福度の高いカップルは家計の見える化を行い、月1回の家族ミーティングで収支と目標を確認しています。

ここで、データから導く5つの幸福度アップ術をご紹介します。